耐震等級3は「ゴール」ではない？大規模地震を見据えた「耐震＋制震（制振）」の考え方

「地震に強い家を建てたい」

家づくりでよく挙がる要望の一つです。近年は、ハウスメーカーや工務店の提案でも耐震等級3が語られる場面が増えています。

一方で、耐震等級3は「倒壊しにくい設計」を目指す基準であり、繰り返しの揺れや住まいの損傷に対する抑制効果は、設計や追加対策の有無によって差が生じることがあります。そこで近年、耐震を前提に、制震（制振）で揺れを吸収するという考え方が注目されています。

この記事では、耐震等級3の位置づけを整理した上で、耐震と制震（制振）の役割分担、そして日本制震システム株式会社の「MER SYSTEM（エムイーアールシステム）」の特徴も紹介します。

日本の地震対策における「耐震等級3」の立ち位置

まずは、私たちが日常的に使う「耐震等級」という言葉が、どのような制度の中で定義され、どのように位置づけられているかを整理します。

住宅性能表示制度の誕生と「等級」の定義

「耐震等級」という考え方は、2000年（平成12年）に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づく、住宅性能表示制度の中で整理されたものです。

建築基準法が「最低限守るべきルール」を示すのに対し、住宅性能表示制度は、住宅の性能を比較しやすい形で示すことを目的としています。

この制度の中で、地震に対する強さを1～3のランクで示したものが耐震等級です。

• 耐震等級1：建築基準法で定められた最低限の基準
• 耐震等級2：等級1の1.25倍の地震力に対する設計
• 耐震等級3：等級1の1.5倍の地震力に対する設計

なぜ「耐震等級3」が重視されるようになったのか

2016年に発生した熊本地震では、短期間に大きな揺れが複数回観測され、住宅の耐震性の考え方が改めて注目されました。

国の調査・報告等では、建築年や仕様によって被害の出方に差が見られることが示されており、住まい手の側でも「より高い耐震性を確保したい」という意識が強まった背景があります。

その流れの中で、耐震等級3を一つの目安として検討する人が増え、住宅会社の提案でも等級3が取り上げられる場面が多くなっています。

出典：国土交通省「「熊本地震における建築物被害の原因 分析を行う委員会」報告書のポイント 」

建築基準法の「1.5倍」という数字が持つ意味

耐震等級3は、「防災拠点（消防署や警察署など）と同等の耐震性能を目指す水準」と説明されます。大規模災害時にも機能を維持する建物が求められることを踏まえると、等級3が高い水準であることは確かです。

一方で、この「1.5倍」は、主に設計上の耐力（外力に対してどれだけ抵抗できるか）を示す指標です。

地震の揺れは、強さだけでなく継続時間や繰り返し、建物の形状によるねじれなどの影響も受けます。したがって、実際の揺れに対して建物がどう振る舞うかは、等級の数字だけで一律に語りきれない部分があります。

【比較】耐震等級1・2・3の違いと構造上の考え方

耐震等級は「地震に対する設計上の強さ」を、1～3の区分で示す指標です。ここでは、等級ごとの違いが構造計画にどう反映されるのかを、できるだけ具体的に整理します。

耐震等級1：建築基準法に基づく「基本の基準」

耐震等級1は、建築基準法の規定を満たすことで到達する水準です。まずはこの等級が、どこまでを目的として設計されているのかを押さえておくことが大切です。

等級1の設計思想は、地震時に建物が一定の損傷を受ける可能性は想定しつつも、倒壊を防ぎ、人命を守ることに重きが置かれています。言い換えると、「地震後に建物が無傷であること」よりも、「避難できる時間を確保し、ただちに崩れ落ちないこと」を主眼にしている考え方です。

そのため、震度6強～7程度の大きな揺れが想定される状況でも、ただちに倒壊しないことを目標にしています。一方で、地震後に「どの程度の補修で住み続けられるか」は、建物の条件や損傷の程度によって変わるため、一律には言い切れません。

耐震等級2：公共施設などで求められる水準（等級1の1.25倍）

等級2は、等級1よりも一段高い耐震性を目指す区分です。どのような建物で採用されることが多いかを知ると、位置づけが理解しやすくなります。

等級2は、等級1よりも設計上の地震力を大きく見込み（等級1の1.25倍）、学校や病院など、災害時にも役割を担う建物で採用されることが多い水準です。大きな地震の後も、避難所や医療機関として一定の機能を維持できることが期待されるため、等級1よりも余裕を持たせた設計が意図されています。

住宅でも、長期的な安全性や地域の地震リスクを踏まえ、等級2を目標に検討する場合があります。

耐震等級3：より高い耐震性を目指す水準（等級1の1.5倍）

等級3は、耐震等級の中でもっとも高い区分です。等級1や2と何が変わりやすいのか、構造面の傾向を把握しておくと判断材料になります。

等級3は、等級1の1.5倍の地震力を想定して設計する区分で、耐震等級の中ではもっとも高い水準に位置づけられます。一般に、防災拠点となる建物（警察署・消防署など）と関連づけて説明されることもあり、耐震性を重視する住まい手にとって検討対象になりやすい等級です。

等級1と比べると、耐力壁（地震力に抵抗する壁）をバランスよく配置することが求められやすく、柱・梁・土台の接合部も含めて、より丁寧に検討されるケースが多くなります。結果として、建物全体の変形を抑えやすい構造計画につながることがあります。

等級ごとの「壁の量」と「構造の違い」

耐震等級が上がると、単に「強くなる」だけでなく、設計上チェックするポイントも増えます。ここでは、等級差が出やすい要素を整理します。

耐震等級を上げる際に影響しやすい要素は、主に次のような点です。

• 耐力壁の量・配置バランス（偏りがあると、ねじれが生じやすくなります）
• 接合部の仕様（金物の種類や留め付け条件など）
• 床・屋根面の剛性（水平構面：建物を面で固める考え方）

また、地震の揺れは一方向だけでなく、建物をねじるように作用することがあります。そのため、単に壁を増やすだけでなく、東西南北のバランスを確認する壁量計算や、より詳細な許容応力度計算によって、建物ごとに妥当な構造計画を組み立てることが重要になります。

計算方法によって「検討の深さ」が変わる点に注意

同じ「耐震等級3相当」と説明される場合でも、根拠となる計算の考え方が異なることがあります。説明を受ける際は、どの方法で確認しているかを押さえると理解が深まります。

例えば、次のような違いがあります。

• 壁量計算：必要な壁量を中心に確認する方法
• 許容応力度計算：柱・梁・接合部にかかる力を算定し、部材ごとの安全性を確認する方法

耐震等級3の内容をより確かなものとして捉えるためには、どの計算方法で評価しているかを、住宅会社や設計者に確認しておくと安心です。併せて、壁の配置バランスや接合部の仕様について、どのような前提で計画しているかを聞いておくと、説明の納得感が高まります。

耐震等級3の「実力」を震災データから読み解く

「耐震等級3であれば絶対に安心だ」という言い方は、2016年の熊本地震の調査結果を根拠に語られることがあります。しかし、調査データを丁寧に読み解くと、「倒壊しなかったこと」と「損傷がなかったこと」は同じではなく、評価には一定の整理が必要です。

2016年熊本地震：耐震等級3で確認された「倒壊を防ぐ」傾向

熊本地震では、最大震度階級の揺れが短期間に複数回観測されるなど、厳しい条件が重なりました。こうした状況は、住宅の耐震性を考える上で重要な検討材料になります。

国土交通省が取りまとめた「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」の報告書などでは、旧耐震基準の住宅だけでなく、現行の新耐震基準（耐震等級1相当）の住宅でも倒壊事例が見られました。

一方で、耐震等級3の住宅については、少なくとも当該報告で把握された範囲では、倒壊・崩壊に至った事例が確認されなかったとされています。この点から、耐震等級3は「命を守る（倒壊を防ぐ）」という観点で、一定の有効性が示唆される指標といえます。

出典：国土交通省「「熊本地震における建築物被害の原因 分析を行う委員会」報告書のポイント 」

等級3の住宅は「無傷」だったのか

耐震等級3であっても、揺れによる影響がまったく出ないとは限りません。ここでは、「倒壊しない」と「損傷がない」を分けて捉えることがポイントになります。

注目すべきは、「倒壊しなかった」ことと「無傷だった」ことは別問題である点です。被害調査の整理では、倒壊は免れたものの、耐震等級3の住宅の一部で、軽微から小規模の損傷が確認されたケースがあります。具体的には、次のような現象が挙げられます。

• 内装材のひび割れ：構造体が揺れに耐える過程でわずかに変形し、壁紙に割れや破れが生じることがあります。
• 外壁のクラック：建物の変形に外壁材が追従しきれず、ひびが入る場合があります。
• 設備の不具合：建物の変形により、ドアや窓の建付けが悪くなる、配管に負荷がかかるなどの不具合が生じることがあります。

これらは倒壊と比べれば軽微に見えることもありますが、修繕には費用がかかる場合があります。また、目に見える損傷が生じた場合、構造の内部にも負荷がかかった可能性は否定できません。したがって、「倒壊しなかった」ことを評価しつつも、「損傷の程度」や「補修の必要性」を含めて把握しておくことが現実的です。

繰り返しの大きな揺れへの向き合い方

建築基準法や耐震等級は、長らく「一度の大きな地震で倒壊しないこと」に主眼を置いて発展してきました。熊本地震で注目されたのは、本震に続く大きな余震など、繰り返し揺れが重なる状況です。

大規模地震の揺れで耐震等級3の住宅が持ちこたえることは想定されていますが、その過程では、釘や金物など接合部に大きな力がかかることがあります。建物が変形し、元の形に戻ろうとする動きの中で、釘穴がわずかに広がったり、金物が微小に緩んだりする可能性が指摘されます。

さらに、同程度の大きな揺れが短期間に繰り返された場合、初回の揺れで受けた負荷の影響が残り、損傷が深くなることも考えられます。こうした「蓄積ダメージ（構造への負荷の積み重なり）」は、耐震等級を上げるだけでは整理しきれない論点になり得るため、計画時点で前提として理解しておくことが望ましいでしょう。

「硬い家」特有の留意点

「耐震等級を上げる」とは、具体的には「建物をより硬く固める」ことと同義です。ただし、構造の世界では、剛性（硬さ）を高めるほど、力の作用点が特定部位に集まりやすくなるケースもあり、設計時にはそうした挙動も踏まえて検討します。

耐震性能は「踏ん張る力」であり、「いなす力」とは役割が異なる

耐震構造は、地震力に対して建物の変形を抑え、倒壊に至らないように「踏ん張る」ことを主目的とします。言い換えると、揺れそのものを小さくするというより、揺れに対して耐えられる骨組みをつくる考え方です。

耐震構造のイメージとして、盾で衝撃を受け止める例えが使われることがあります。盾が厚いほど（壁が多いほど）大きな力に耐えやすくなりますが、入力されたエネルギーが消えるわけではなく、どこかで消費されます。

建物が地震エネルギーを受けたとき、耐震等級3のように「変形しにくい設計」では、主に次のような部位に負荷が集まりやすいと考えられます。

• 金物のめり込み：木材と金属が接する部分で、圧縮やずれが生じることがあります。
• 釘の浮き上がり：建物の変形に伴い、釘に引き抜き方向の力が作用することがあります。
• 接合部の遊び：繰り返しの揺れで、部材間にわずかな隙間が生じる場合があります。

つまり、耐震性能を上げることは倒壊リスクを下げる方向に働く一方で、接合部などに作用する力の受け止め方については、別途着目すべき論点になり得ます。

剛性が高いほど、接合部に負荷が集まりやすい場合がある

剛性が高い住宅は、揺れに対して変形が抑えられる反面、入力が接合部へ伝わりやすいと整理されることがあります。地盤からの揺れが「弱まることなくそのまま伝わる」と断定はできませんが、設計条件や固有周期の関係で、接合部に相対的に負担がかかるケースは想定されます。

そのため、もし建物側にエネルギーの受け流し（吸収）を担う仕組みがない場合、揺れのたびに接合部の状態が変化していく可能性があります。構造工学では、こうした繰り返し荷重により部材や接合部の状態が徐々に変化することを、広い意味で「疲労」と整理することがあります。

新築時点で高い性能を確保していても、中規模の揺れが重なったり、本震後の余震が続いたりすると、接合部の状態によっては本来の性能を維持しにくくなる可能性があるため、設計全体としての考え方が重要になります。

見えにくいところで進む「釘の緩み」にも注意

木造住宅では、耐力壁として構造用合板を用い、釘で緊結する構成が一般的です。このとき、地震で建物が左右に変形すると、釘には引き抜き方向の力が作用し、状態が変化する場合があります。

例えば、揺れの大きさや回数によっては、釘がわずかに浮く、あるいは釘穴が広がるなどの現象が起こり得ます。繰り返し荷重により接合部の状態が変わること自体は、設計上の留意点です。

このように、「耐震等級3だから将来も常に同じ状態である」とは言い切れないため、地震対策を考える際は「倒壊を防ぐための耐震」と「繰り返しの揺れによる負担の整理」を分けて理解しておくことが、より現実的な検討につながります。

耐震と制震（制振）の役割の違い

地震対策を考えるときは、「建物を支える考え方（耐震）」と「揺れのエネルギーを扱う考え方（制震（制振））」を分けて整理すると理解しやすくなります。名前が似ていても、担う役割は異なるため、目的に応じて適切に組み合わせることが重要です。

耐震：骨組みを強化して倒壊リスクを下げる考え方

これまでに述べてきたとおり、耐震は「地震の力に負けない強さ」を確保するための基本となる考え方です。骨組みや壁の構成を整え、建物全体として変形（ゆがみ）を抑える方向で設計します。

• 役割：骨組みや耐力壁を強化し、建物の変形を抑える
• イメージ：外力に耐える「盾」

耐震は、地震対策の土台にあたります。住宅の安全性を考える上では、まず耐震性能を適切に確保することが前提になります。

制震（制振）：揺れのエネルギーを吸収し、負担を和らげる考え方

一方、制震（制振）は「建物に入力される揺れのエネルギーを吸収する」ことを目的とした技術です。建物内に設置した制震ダンパー（制振ダンパー）が、揺れによるエネルギーを吸収し、熱などの形で消費することで、建物に作用する負担を小さくする方向で働きます。

• 役割：制震ダンパー（制振ダンパー）が揺れのエネルギーを吸収し、建物の負担を和らげる
• イメージ：衝撃を受け止める「ショックアブソーバー」

制震（制振）の効果の大きさは、装置の種類や配置計画、建物条件、揺れの特性によって変わります。ただ、耐震で建物を支える前提を整えた上で、制震（制振）により揺れのエネルギーを吸収できると、接合部や部材にかかる負担の蓄積を抑える一助になると整理できます。

免震との違い：目的と条件に合わせて選択肢を整理する

地震対策には、耐震・制震（制振）に加えて「免震」という考え方もあります。免震は建物と地盤の間で揺れを受け流す仕組みで、目指す方向性が異なります。

• 免震：地盤からの揺れを建物に伝えないようにすることを主目的とする
• 制震（制振）：建物内部で揺れのエネルギーを吸収し、負担を和らげることを主目的とする

どれが一番優れていると一概に言い切れるものではなく、敷地条件、建物計画、求める性能、予算、施工条件などを踏まえて選択することが現実的です。一般的には、耐震で基本性能を確保した上で、制震（制振）を組み合わせるという考え方は、繰り返しの揺れも含めて検討しやすい整理の一つになります。

新築・既存住宅におすすめの制震ダンパー（制振ダンパー）「MER SYSTEM」

制震ダンパー（制振ダンパー）にもさまざまな種類がありますが、ここでは制震（制振）技術の応用製品として評価されている、日本制震システム株式会社の「MER SYSTEM（エムイーアールシステム）」をご紹介します。

この制震ダンパー（制振ダンパー）は、油圧式（オイル）ダンパーに精通したヤマハモーターハイドロリックシステムと共同開発した製品で、以下の特徴を持っています。

①多方向の揺れに対応：用途に応じて選べる2タイプ

■Cross Type（壁内設置型）

柱と梁に設置し、横方向やねじれの揺れ、共振に効果的なタイプです。建物の構造躯体に設置する高性能な制震ダンパー（制振ダンパー）で、特殊オイル（温度不変）を使用しているため、火災の心配もありません。地震はもちろん、強風（台風）・交通振動にも効果を発揮します。

基本的には新築住宅への導入となりますが、Cross Typeであれば、リフォーム（耐震改修）時にも対応可能です。在来工法・2×4工法に対応しています。

■Base Type（基礎設置型）

基礎と土台の間に設置し、1階の床下から効果を発揮するタイプです。横揺れ・縦揺れの両方に対応します。また、電車や大型車等による交通振動にも効果を発揮します。基礎と土台の間に設置する構造上、新築時のみの設置となります。

②高い耐久性

• メンテナンスフリー
• ヤマハ社の特許技術を採用

ヤマハ社との共同開発により、メンテナンスフリーを実現しています。壁の中に設置されているため、基本的に点検やメンテナンスはできません。そのため、制震ダンパー（制振ダンパー）を選ぶ際は、耐久性が重要なポイントとなります。

③高い安全性

• 大地震から微振動まで様々な揺れを100年間想定した耐久テストをクリア
• オイル漏れを防ぐ高性能なオイルシールを採用
• 1棟1棟 最適な配置計画と数値的根拠となる計算書のご提出

④繰り返し地震への耐性

余震を含む複数回の地震にも効果を発揮します。地震の揺れに限らず風による超極低速な揺れや、繰り返し発生する地震にも効果を発揮します。

【実績】MERシステムが守った住まいの実例

理論やスペック以上に、実際に地震が起きた際にどうだったか。そのリアルな体験談こそが、MERシステムの信頼性を裏づけます。

震度6強でも「絵画すら落ちなかった」被災者のリアル

2016年の熊本地震の際、激震地に近いエリアでMERシステムを導入していたある施主様は、次のように語っています。

「私たちが生活しているエリアは震度6強の揺れでした。我が家の被害状況としては、玄関ポーチのタイルが一部 割れた程度で、壁に飾っている絵画さえ落ちませんでした。本震の後も余震が何度も続いていましたが、家族には『家が一番安全で安心だから家にいなさい』と言い 私は仕事に向かいました。大切な家族も家も守れて本当に制震装置を設置していて良かったです。」

このエピソードは、MERシステムが建物の構造（骨組み）を守るだけでなく、「家の中の安全（二次被害の防止）」にも多大な貢献をすることを示しています。

交通振動まで吸収：日常の暮らしを静かに守る副作用的メリット

意外な実績として多いのが、大型トラックやバスの通行による「交通振動」の改善です。幹線道路沿いの住宅では、地震ではない日常的な微振動に悩まされるケースがあります。MERシステムは、この交通振動に対しても高い効果を発揮します。

ある実測データ（東名高速沿いの住宅）では、車が通る際の振動を約34%減少させたという記録もあります。「地震への備えが、毎日の良質な睡眠につながる」――これはMERシステム特有の付加価値です。

まとめ：地震は選べない。しかし「家の備え方」は選べる

地震の発生そのものは選べませんが、住まいが揺れを受けたときにどう振る舞うかは、設計や仕様の選択によって検討できます。耐震等級3は住宅の耐震性能を高める有効な考え方の一つですが、それだけで被災後の状態まで一律に決まるわけではありません。

 • 耐震：建物の骨組みや壁を強化し、倒壊を防ぐための「基礎」

 • 制震（制振）：揺れのエネルギーを吸収し、建物に入力される負荷や損傷の蓄積を抑えるための「補完」

耐震を前提に、必要に応じて制震（制振）を組み合わせることで、倒壊リスクへの備えだけでなく、繰り返しの揺れを含めた衝撃の吸収を目指しやすくなります。

その選択肢の一つとして挙げられるのが、日本制震システム株式会社の「MER SYSTEM（エムイーアールシステム）」です。油圧式（オイル）ダンパーを知り尽くしたヤマハモーターハイドロリックシステムと共同開発した制震ダンパー（制振ダンパー）であり、メンテナンスフリーの信頼性に加え、一棟一棟に対する緻密な配置計画と計算書の提供といった、施主・工務店双方が安心できる体制が整っています。

地震対策は「これさえ選べば安心」と単純化しにくい分野です。耐震の考え方を土台にしつつ、敷地条件・間取り・予算・求める性能を整理し、施工会社と相談しながら住まいに合った備えを検討することが、後悔を減らす近道になります。